小学生・中学生・高校生の平均塾費用

小学生

下記のグラフから、小学生の年間平均塾費用は私立の方が高いことがわかります。この背景として、私立の小学生は中学受験対策で塾に通うため、塾費用も高くなると考えられます。

中学生

3年生で公立の塾費用が私立を大きく上回っています。この背景として、私立の中学校は中高一貫である場合が多いのに対し、公立の中学生は受験対策で塾に通うため、塾費用も高くなると考えられます。

高校生

費用にそれほど大きな違いは見られませんでした。公立・私立に関わらず大学受験を控えているため、塾費用に差が見られなかったと考えられます。

公立

中学生になってから、塾に費用をかける割合が大きくなるようです。

私立

全学年において、年間20万円以上塾に出費する割合が半数を超えていることがわかります。

入塾・入学費用

塾や予備校に入塾する際には、入塾金・入学金が必要となることが一般的です。小学生・中学生向けの補習塾では無料～2万円ほどですが、受験対策を目的とした塾や予備校では3万円～10万円程度を設定しているケースもあります。

キャンペーン期間や紹介などにより、入学金を割引・免除する塾もあります。ただし、塾の入学金は一度切りの費用であるため、トータルの通塾費用には大きく影響しません。お子様の向き不向きを考慮し、優先度を検討したい項目といえます。

教材費用

教材費には塾や予備校独自のテキストや市販の参考書が含まれており、受講講座によっては特定の教材が必要になることもあります。入塾前に使用教材を確認し、お子様に合う教材が使われているかどうかを見極めることが肝要です。

塾の教材がお子様に合わない場合、別途市販のテキストや参考書などの購入が必要になる可能性もあります。事前にサンプルを請求したり、体験授業を受けさせたりして、教材との相性を確認することをおすすめします。

その他の費用

前項以外にも、補講費やテスト・模擬試験費、施設維持費など、細かな費用が発生します。これらの費用は塾によって異なり、徴収の有無や具体的な金額もさまざまです。

契約時はこれらの費用が明朗かどうか確認し、不明点があれば質問しましょう。

塾費用を最大いくら用意できるかを決める

まず、お子様の現在の学年から将来に向けて、塾費用として総額いくら出せるかを見積もりましょう。お子様が複数いる家庭では、一人あたりの塾費用はもちろん、通塾が重なる期間の家計のバランスも計算が必要です。

塾費用は先述の通り、学年が上がるにつれて高くなる傾向にあります。また、一般的に補習塾より進学塾のほうが費用がかさみやすいため、お子様の希望する進学ルートによってもトータル費用が大きく変わることがあります。

たとえば中高一貫校を中学から受験する場合、高校受験対策は基本的に不要になります。一方、高校受験・大学受験の両方に備える場合、連続して6年間以上通塾するケースもあります。

塾にかかる総額を事前に見通していなければ、「重要な季節講習を受けられない」「受験対策が必要な時期に目的に合う塾を選べない」などの問題が発生することもあります。お子様の希望に合わせて「年度ごとにいくらまで、総額いくらまで」を管理すれば、無理なく継続して塾に通わせることができます。

お子様に合う塾を探す

塾選びは費用面だけでなく、お子様に適した環境を見極めることが重要です。塾の環境が合わずすぐに辞めてしまうと、入学金や教材費などの経済的な損失だけでなく、お子様の自信や学習習慣にも悪影響を及ぼします。

適切な塾を選ぶためには、お子様の性格や学習スタイルに合致するかどうかを考慮することが肝心です。パンフレットを取り寄せたり、口コミを確認したりして、検討中の塾のメリット・デメリットを洗い出しましょう。

また塾によっては無料の体験授業を利用できるケースもあるため、塾の雰囲気や同級生の印象、先生との相性などを事前に確認できます。体験授業後はお子様とよく話し合い、モチベーションを維持できる環境かどうかを聞き出しましょう。